第二新卒で外資系企業へ転職するには?転職活動の進め方をご紹介!

「叶わなかった夢への再チャレンジ」「キャリアアップのためのステージとして」外資系企業への転職を目指す方は少なくないはずです。ここでは第二新卒で外資系企業への転職を成功させるポイントについて解説したいと思います。

第二新卒だからこそ知っておきたい!外資系企業と日本企業の違い

転職先として外資系企業を考えている人のために、まずは日本企業と外資系企業との違いについて解説しましょう。

(1)経営

日本企業の場合、「会社は従業員のためにあり、家族に等しい」と捉える傾向にあります。これこそが年功序列・終身雇用が慣習化していた理由と言えます。これに対し、外資系企業は「会社は株主のものである」という前提のもとに成り立っており、徹底した成果主義を貫いています。成果が出ない者は解雇されるのが当たり前であり、常に人材が流動化しているのが外資系企業の大きな特徴です。

(2)人材タイプと職務範囲

日系企業ではそつなく何でもこなすゼネラリストが重宝されますが、外資系企業では特定分野に秀でたスペシャリストを集めます。そのため日本企業では職務範囲が曖昧になりがちなのに対し、外資系企業では役割が非常に明確です。

(3)人材観

日系企業が新卒一括採用を行い、長期間で生え抜きの幹部を育成していくのに対し、外資系企業では即戦力を随時採用しています。1つの会社で定年まで勤め上げることを美徳とする日本に対し、常に労働市場における「自分の市場価値」をより高く評価してくれる企業を求め転職していくのが、欧米では主流となっています。ゆえに「人材は流動する」という考え方が外資系企業の基本であり、中途採用によるハンデなどはありません。

(4)仕事のスタイルと裁量権

日本企業では業務を細分化し、部署・プロジェクトごとにチームとして担当していくのが主流であり、責任・リスクは分散されます。これに対し外資系企業では個人に権限と責任が委ねられる傾向が強く、自己裁量にて業務をマネジメントしていくことになります。

転職先として見た場合の総合的な違い

日系企業と外資系企業。転職者の視点で見た場合、決定的な違いは日系企業へは「就社」、外資系企業へは「就職」という意識の違いかもしれません。日系企業では企業文化・風土への適応性が働く上で重要ですが、外資系企業では、会社が求める業績を着実に上げる能力が最重要視されます。日本企業では「なぜこの会社を選んだか?」を問われますが、外資系企業では「この会社であなたは何ができるか?」を問われます。

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第二新卒で外資系企業が採用したい人ってどんな人?

次に外資系企業がどんな人材を求めるのかについて解説しましょう。

日本法人として日本的経営にシフトしている企業を除いて、外資系企業の多くは採用において新卒・中途・第二新卒という区分を設けていません。「コストと時間を費やしてゼロから人材を育てていく」という考え方には与せず、基本的には即戦力として活躍できる人材を随時採用していくというのが一般的です。

では外資系企業に転職するためには何が必要でしょうか?

外資系企業が求める採用要件とは?

(1)語学力

外資系企業では社内公用語はほぼ英語です。ネイティブの外国人と対等に議論ができるレベルの英語力が必須となり、ほとんどの場合「TOEICスコア●●点以上」と明確に採用要件として示されています。

(2)論理的思考力

論理的思考力=ロジカルシンキングとは、「複雑な問題を各要素に分割して整理し理解を深め、問題解決のための仮説を立て、多角的に情報収集を行い仮説を検証し、結論を導き出す」という一連の思考の流れです。他者へのプレゼンにおいて、自分の考えをわかりやすく伝えるためにはロジカルシンキングは欠かせないビジネススキルであり、個人の裁量と責任が大きい外資系企業では特に重要と言えます。

(3)業務遂行能力

外資系企業では業績こそが評価のポイント。職種を問わず高い業績を上げられる能力を備えていることが条件となります。具体的に何ができるのか、どんなスキルを持っているかなどから「即戦力となり得るか」を判断します。

第二新卒の場合、経験の浅さをウイークポイントと捉えがちですが、企業が重視する上記3つのポイントに対して、自分の優位性をどうアピールするかがすべてという考え方もできます。求める人物像に合致し採用要件を備えていることが確認できれば、自分の強みを最大限アピールできればよいということになります。新卒に近い位置づけにありつつ、新卒にはない経験とスキルがあるという点をひとつのアドバンテージと捉えてみましょう。

第二新卒の外資系企業の転職活動のイメージ

次に、外資系企業への転職活動の流れについて紹介します。

(1)エントリー

日本企業と同様に、採用は書類選考からスタートします。履歴書・職務経歴書に加えて、英文のレジュメも求められます。英文レジュメとは英文履歴書のこと。定型テンプレートはなく、氏名・連絡先・学歴・職歴の基本項目を記載し、会社に対しどう貢献できるかのアピールを中心に行うのが英文レジュメの基本となります。

第二新卒者の場合、職務経歴書に入社から転職を決意するに至るまでの成長過程がはっきり感じられるとベター。経験と第三者からの客観評価・具体的な数字での裏付けを盛り込み、ポジティブな転職の理由となるように作成しましょう。

(2)採用試験

書類選考通過後は面接のみで採否を決定する企業もありますが、試験を行う企業も少なくありません。筆記試験、SPIなどの適性考査、WEB適性テストなど、実施内容は企業により異なります。募集要項を確認し、事前対策を講じておくのがよいでしょう。

(3)面接

一般的に中途採用においては集団面接はほとんど行われませんが、応募者が殺到する一部の人気企業では若手を対象に一次面接を集団で行うこともあるようです。外資系企業特有の面接として、海外本社や地域統括マネジャーなどとの電話インタビューやビデオインタビューがセットされることがあります。実践で通用する英語力・コミュニケーション能力の確認をおもな目的としているようです。

また新規事業立ち上げのポジションを採用する場合やグローバルな連携が強い企業などの場合、各国拠点のマネジャーすべてとインタビューを行った上で、最終的に合議制で採否を判断することもあります。

さらに大手コンサルティングファームなどでは面接にケーススタディが含まれます。与えられたテーマに対し「課題と解決策」を具体的に提示するもので、ロジカルシンキングのスキルを実践的課題にて確認するものです。

外資系企業の中途採用では、将来性よりも即戦力として何ができるのかを重視します。

「これまでのキャリアで何を経験しどんなスキルを獲得したか?」
「具体的に自分は何ができるのか?」

これらを明確にアピールする必要があります。
第二新卒で経験がまだ少ないとしても、決して「自分には特筆すべき経験がない」とは考えず、人生すべてを棚卸しするつもりで客観的に自分を分析してみましょう。

外資系企業への応募で注意すべきこと

・外資系企業の場合エントリーから採用までが長期になるケースがある

先ほど紹介したように複数回の面接を行うケースもあるため、転職スケジュールは余裕を持って立てておくのがよいでしょう

・外資系企業ではオファーレターが発行されるまで正式な採用とはならない

「日本法人での面接は合格だが、海外本社の承認が得られずに不採用」というケースが稀にあります。これは「日本法人の業績は良好だがグローバルでは不振」という場合などに起こり得るのですが、外資系企業ではオファーレターが発行されるまで採用決定とはなりません。複数企業の選考を受けている場合、「面接合格」「オファー予定」の段階で他社の内定を断るのは早計です。

第二新卒でもインターンシップを活用する手段もある

欧米諸国の多くは新卒一括採用を行っていません。学生は在学中に志望企業のインターンシップに長期間参加し、そこで実績を挙げて一本釣りで採用されるのです。そのスタイルは日本法人にも当てはまり、就職協定に沿ったスケジュールではあってもインターンシップ参加者の中から優秀な人材を採用しています。

外資系企業の中には新卒・既卒を問わずにインターンシップに参加できる企業が少なくありません。長期のインターンシップの場合、現職のまま参加するのは難しいと思われますが、数日から1週間程度のものなら休暇を利用して参加してみてもよいでしょう。インターンシップに興味があるという方は、転職エージェントや転職情報サイトを活用し情報収集をしてみてはいかがでしょうか?

第二新卒の外資系企業への転職は万全の準備をして挑戦を

外資系企業では即戦力としてのスキルと、グローバルに活躍するための語学力・論理的思考力が強く求められます。企業ごとに選考の内容やスケジュールも異なるため、事前の情報収集と万全の準備・対策が必須です。憧れの外資系企業への転職実現に向けて何が必要かをしっかり考えてください。

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著者:平野輝樹

フリーランスライター
1989年リクルート入社。情報誌の企画・制作業務に携わる。
2001年フリーランスとして独立。現在は企業向けに人材採用・教育、広報関連のコンサルティング業務と各種メディアでのライティングを行う。
1965年生まれ・52歳 栃木県在住