就活の業界研究に役立てたい!旅行業界の基礎知識まとめ

就活を進めるうえで視野を広げるためにいろいろな業界の基礎知識を得るのは大切なことです。今回取り上げるのはインバウンド需要などで盛り上がりを見せている旅行業界。業界の仕組みや大手企業の動向などについて解説します。

旅行業界の種類と利益を生み出す仕組み

旅行会社(旅行代理店)は、基本的に航空券やホテルなどをパッケージとして提供し、売り上げのうち手数料分が旅行会社の利益になるというビジネスモデルになっています。その旅行会社には種類がいくつかあるので、ここで確認しておきましょう。

個人向け

多くの人にとって馴染みがあるのはこの個人向けのタイプではないでしょうか。家族や友人らといっしょに行く旅行を販売しているのが個人向けの旅行会社です。

法人向け

企業等の会議(Meeting)や研修旅行(Incentive)、学会等が行う国際会議(Convention)、ビジネスの展示会・見本市(ExhibitionもしくはEvent)といったイベントの総称を頭文字をとってMICEと呼びます。これらMICEの運営をトータルサポートする役割を近年旅行会社が担っています。パッケージとして売る力だけではなく、各企業にあったものを提案する力が必要とされます。

そのほかの法人向けサービスとしては修学旅行のプログラムづくりをサポートする事業などが挙げられます。また、地方自治体と協力し、地域活性化へ向けて提案などを行っている企業もあります。

実店舗系

店頭などにパンフレットなどがずらっと並んでいる旅行会社が実店舗系です。旅行プランなどをその場で相談できるのがメリットですが、人件費が多くかかるため、低利益率となっています。

オンライン系

実店舗系が苦戦するなか近年成長しているのがオンライン系の旅行会社です。人件費を抑えることができるため、価格も安く設定できる点が強みです。日本では「楽天トラベル」や「じゃらんネット」が人気ですが、訪日客(外国人観光客)向けの予約サイトは海外勢が圧倒しています。

▽旅行業界に関するクチコミはこちら
トラベル/航空/運輸の就活情報・新卒採用クチコミ - みん就(みんなの就職活動日記)

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旅行業界を知るうえで押さえておきたい企業

旅行業界を知るうえで押さえておきたい企業をここでは確認しておきましょう。

総合旅行会社(実店舗系)

・JTBグループ
旅行会社の国内最大手で、近年はWebでの販売にも力を入れています。個人や法人への提案営業やシステムエンジニア、出版関連の業務など配属される部署もさまざまです。

・エイチ・アイ・エス(HIS)
業界2位のエイチ・アイ・エスは若者向けの海外旅行に強みを持つ旅行会社です。ハウステンボスの買収やロボットが働くホテルの運営など事業を多角化しています。

・KNT-CTホールディングス
近畿日本ツーリストが2013年にクラブツーリズムと経営統合し生まれました。鉄道会社である近鉄グループホールディングが母体です。

・日本旅行
JR西日本の傘下にある国内最古の旅行会社で、鉄道旅行に強みがあります。列車による団体旅行の斡旋やスポーツ観戦ツアーを日本で最初に行った会社です。

・阪急交通社
阪急阪神ホールディングスが母体で、シニアの海外旅行に強みがあります。自社でツアー企画を行い、新聞広告や情報誌(トラピックス倶楽部)を積極的に活用し、広報を行っています。

国内オンライン系

・楽天
国内旅行中心の予約サイト「楽天トラベル」を運営しています。楽天トラベルに登録しているホテルや旅館とプランづくりをいっしょに考えるコンサルティング職もあります。

・リクルートホールディングス
国内宿泊予約サイト「じゃらんネット」、海外旅行比較の「エイビーロード」を運営しています。

海外オンライン系

・エクスペディア(アメリカ)
世界最大手の総合予約サイト「エクスペディア」を運営しています。1996年の創業で、2006年から日本でのサービスも提供しており、今では世界31カ国でサービスを展開しています。日本の旅行市場はアメリカ、中国に次いで3番目に大きな規模であり、エクスペディアも日本でのビジネスに力を入れています。

・スカイスキャナー(イギリス)
航空券中心の比較サイトを運営しています。

・トリップアドバイザー(アメリカ)
旅行の口コミ・比較サイトであるトリップアドバイザーはアメリカ発祥のサービスです。全世界で6億件以上の口コミ情報が集まっており、750万以上の宿泊施設や観光名所が掲載されています。

・エアビーアンドビー(アメリカ)
民泊仲介世界最大手で、近年では体験予約、航空券やレンタカーの手配などの事業にも参入する動きがあります。エンジニア、財務会計、人事、法務などさまざまな職種があります。

参考:『日経業界地図 2018年版』『会社四季報」業界地図 2017年版』

旅行業界の動向と今後の展望

旅行会社の種類や具体的な企業を理解したうえで、今後の旅行業界の動向と展望についても確認しておきましょう。

訪日客数の増加

日本政府は東京オリンピックが行われる2020年の年間訪日客数(外国人観光客数)の目標を4000万人としています。当初は2000万人を目標としていましたが、その数はすでに達成されており、新たに目標が設定されました。今後多くの外国人が日本を訪れると見込まれていますが、その外国人たちにもう一度日本へ訪れたいと思ってもらえるような仕組みづくりも重要だと考えられています。

訪日客の取り込みを目的に海外拠点の拡充を図る日本の旅行会社は多くあります。しかし、使い勝手や認知度の低さからやや苦戦している状況で、旅行会社はインバウンド需要の恩恵をあまり受けられていない状況にあります。

日本人の宿泊旅行は伸び悩んでいる

訪日客数は増えているものの、日本人の宿泊旅行は伸び悩んでいる状況です。これからは日本人、訪日客ともに体験重視型の旅行が人気になると予想されています。

DMO(観光地マネジメント)の重要性

DMO(観光地マネジメント)という言葉が近年旅行業界で使われるようになっています。地域に眠っている観光資源を自治体と旅行会社が共同で掘り起こし、その魅力をアピールしていこうという取り組みです。人口減少が進み、今後は旅行会社が地方自治体とタッグを組むケースも増えてくると考えられています。

就活で旅行業界に興味を持っているのであれば将来をしっかり見据えよう

2020年の東京オリンピックへ向けて旅行業界は変化のときを迎えています。面接などで尋ねられる可能性もあるので、旅行業界について最近の情勢も踏まえて業界研究をしておきましょう。旅行に自分はどのように関わっていきたいか、意思を明確にしておくことも大切です。

参考

[1]日本経済新聞社 (編集)
[2] 2017/8/26
[3]日経業界地図 2018年版
[4]日本経済新聞出版社

[1]東洋経済新報社(編集)
[2] 2016/8/26
[3]「会社四季報」業界地図 2017年版
[4]東洋経済新報社

関連リンク

トラベル/航空/運輸の就活情報・新卒採用クチコミ - みん就(みんなの就職活動日記)

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著者:沖 圭祐

関西在住のライター、キャリアコンサルタント。 総合大学卒業後、大学受験予備校で進路相談の職員を経験。大学職員として勤務した後、ライター、キャリアコンサルタントとして独立。 現在では就職活動、転職活動、働き方といった分野を中心に記事を書いています。履歴書、エントリーシート、小論文作成のアドバイスや添削といった仕事もしています。食べることが大好きで、お土産やグルメの記事も執筆中。教員免許や国家資格であるキャリアコンサルタントの資格も所持しています。