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転職で夢を叶える!年収1000万円を狙える職業と仕事内容とは?

未経験の人でも、専門性の高い仕事に転職しスキルを磨けば、年収1000万円を得ることは不可能ではありません。ここでは年収1000万円を稼げる職業や必要な資格、年収1000万円の生活の様子などをご紹介します。

転職後が年収1000万円の職業へ転職したら生活はどうなる?

年収1000万円への職業へ転職したら生活はどう変化するでしょうか?まず手取りの収入金額をイメージしてみましょう。年収1000万円を超える人の所得税率は33%です。たとえば年収600万円であれば20%なので、比較すると税金はかなり高くなってしまいます。給与の支払い形態、扶養家族の有無などでも異なりますが、税金と社会保険額が控除された手取り金額は約700~800万円です。
実際の生活については、手取り額が増大したという印象を持たない人も多く、比較的、堅実に生活しながら、レジャー、車の購入、子供の教育費などに大きな消費をする傾向があります。

また、年収1000万円となると対外的な信用がかなりアップします。一般にローンを組める額は年収の30~40%が目安です。そのため、年収600万円の人が車を買うときは国産車をすすめられますが、年収1000万円になると、ベンツ、BMWなどの高級外車をすすめられることが多くなっています。外車の保有率が高くなるのは、年収1000万円以上からだと言われています。持ち家率も高くなり、年収1000万円以上の家計では80%を超えています(参照:出典:平成25年度住宅・土地統計調査)。

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出典:写真AC

【転職後が年収1000万円の職業1】アクチュアリー

転職して年収1000万円を実現できる職種のひとつに、アクチュアリーがあります。アクチュアリーとは数学、統計的な知識を駆使して事象を予測する専門職であり、保険会社などでは、保険や年金の料率設定、商品開発などを担当しています。シンクタンク、証券会社、監査法人などに勤めるアクチュアリーは、M&Aを行う際の相手先企業の価値評価なども行います。どの業界においてもアクチュアリーの分析・予測は経営判断の重要な指標になるため、大きなやりがいのある仕事です。近年は、ビッグデータの分析・活用にアクチュアリーの参加が要請されるケースもあり、活躍できる分野がさらに広がる可能性もあります。
アクチュアリーの年収は、日系の大手企業であれば年収1000万円を超える人もいますし、外資系企業であれば年収1200~2000万円の募集も珍しくありません。未経験でアクチュアリーに転職する場合は、年収は500万円位からスタートし、資格とスキルを身につけ年収1000万円を目指します。大学で数学や金融工学を専攻しているか、数理、会計、経理分野において2~3年の実務経験があると、未経験者でも採用されやすい職種です。

必要な資格

  • アクチュアリー
    第一次試験5科目、第2次試験2科目の計7科目に合格する必要があり、合格まで最低2年はかかります。この資格試験に合格し、プロフェッショナリズム研修(初期教育)受け、正式に日本アクチュアリー会の「正会員」になることでアクチュアリーと認定されます。

【転職後が年収1000万円の職業2】公認会計士

公認会計士は、企業の会計業務の監査、税務・会計業務、コンサルティングを行う仕事です。監査法人、会計事務所、コンサルティング企業、大手企業の経理財務部門、ベンチャー企業のIPO責任者など、さまざまな活躍の場があります。
年収1000万円を超える公認会計士も珍しくなく、転職市場における公認会計士の年収も、日系企業で500~800万円、外資系企業だと1000万円以上の求人もあるなど総じて高めです。ただ、日系企業で年収1000万円を目指す場合は、英語力など別なスキルを併せ持つ必要があります。
未経験で公認会計士を目指す人は、まず税務会計事務所に転職し、働きながら資格を取得する方法をとりましょう。20代前半であれば、未経験でも日商簿記2級以上、あるいは税理士試験科目に1科目でも合格していれば採用される可能性が高いと言えます。20代後半~30歳位であっても、税理士試験科目に2~3科目程度合格していれば、経理財務の経験がなくても採用されやすい職種です。

必要な資格

  • 公認会計士
    会計に関する最高峰の国家資格。公認会計士試験を受け、国家資格を取得し、監査法人や会計などを専門的に取り扱っている企業で現場経験を2年積み、その後、日本公認会計士協会の行う筆記試験に合格して、はじめて公認会計士として登録することができます。

【転職後が年収1000万円の職業3】不動産鑑定士

不動産鑑定士とは、不動産の鑑定評価や、信託(不動産の運用)、デューデリジエンス(投資判断材料の作成)などを行う、不動産に関する高度専門職です。おもな勤め先は、不動産鑑定士事務所、大手デベロッパー、銀行、生命保険会社などで、大手企業や外資系企業で働く不動産鑑定士は年収1000万円を超える人もいます。法律、経済、会計などの広範囲な分野の知識が求められる難易度の高い仕事ですが、独占業務であり、国の土地価格決定という社会的貢献度の高い仕事に携わることができます。
不動産鑑定士になるには、予備校などに通い、不動産鑑定士の試験対策をすることがおすすめです。不動産鑑定士の求人は一般の転職サイトにはあまり掲載されず、業界団体や協会のHPに掲載されているケースが一般的です。

必要な資格

  • 不動産鑑定士
    不動産系資格の最高峰と言われる難易度の高い国家資格です。実際の業務につくためには、この試験に合格した後、1~3年の実務修習をし、終了考査に合格する必要があります。

【転職後が年収1000万円の職業4】ファイナンシャルプランナー

ファイナンシャルプランナーも年収1000万円を目指すことのできる仕事です。金融の仕組みがますます複雑になる昨今、専門知識をもとに資産設計のアドバイスをわかりやすく行えるプロの需要は高まっています。ファイナンシャルプランナーは、会計事務所、金融機関、不動産会社など、さまざまな業界に活躍の場があります。ファイナンシャルプランナーなるためには、まず資格を取得する必要があります。いくつかの資格がありますが、一般にFP2級以上を持っていると実務に活かせるレベルとみなされます。

持っていると良い資格

  • 3級FP技能士(国家資格)
    これからファイナンシャルプランナーの勉強を始めようと思っている人におすすめの資格です。また、2級FP技能士試験を受けるために必要な資格です。
  • 2級FP技能士(国家資格)
    受験資格が、3級FP技能試験に合格者、2年以上のファイナンシャルプランナーに関する実務経験を持つ人、AFP認定研修の受講修了者に限定されます。AFPの資格審査試験を兼ねています。
  • AFP(民間資格)
    ファイナンシャルプランナー協会が認定している資格です。2級FP技能検定の合格とFP協会が指定する認定研修の終了が必要です。2年ごとに資格更新が必要となります。

年収1000万円の職業へ転職するなら高度な知識を

年収1000万円の職業へ転職するためには、高度な知識や難関資格の取得が必要です。しかし、アクチュアリー、公認会計士、不動産鑑定士、ファイナンシャルプランナーなどの資格試験は、学歴・年齢を問わず受験できるものがほとんど。地道に勉強し続け、国家資格を取得し、自分の市場価値を高めていきましょう。

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著者:HRM

10年間、求人メディアの営業職として大手企業~中小企業まで数多くの企業の採用コンサルティングに携わる。独立後はライターとして、人事制度、メンタルヘルス、転職市場、採用手法、海外転職市場についてなど、人と仕事に関するテーマを中心に書いています。