就職先に大手子会社やグループ会社を選ぶメリット・デメリット - キャリマガ - キャリアを広げるウェブマガジン

就職先として人気の高い大手企業。しかしその大手企業の子会社やグループ会社に就職することについてはどうでしょうか？大手子会社やグループ企業を就職先に選ぶことについてのメリットやデメリット、情報収集の方法をお伝えします。

就職活動前に知っておきたい！子会社やグループ会社の定義

大手子会社やグループ会社の採用が積極的となっていますが、そもそも「子会社」や「グループ会社」とはどういう関係なのでしょうか？また、その定義や立ち位置的なものについても解説します。
■子会社について
親会社と子会社の関係性は、基本的に子会社の株の50％を親会社が所有していればその会社は子会社と認定されます。しかし、親会社が40％しか株を所有していない場合でも、資金源として頼っていたり、決裁権を委ねていたり、実質的に支配が及んでいる場合は所有率が半分を満たしていなくても子会社となります。100％株を所有している場合は「完全子会社」と呼ばれます。
■グループ会社について
グループ会社は親会社が資本において関係性のある企業をすべてまとめてグループ会社と呼びます。株式を50％所有している子会社も、子会社の下に孫会社があればその孫会社も、関連会社もすべてグループ会社となります。関連会社というのは、親会社に会社の株を20～50％所有されている企業のことを言います。

出典：写真AC

就職で大手子会社やグループ会社を選ぶ5つのメリット

大手子会社やグループ会社のメリットを紹介します。

1．就職活動の際に子会社だと親会社に比べてライバルが少ない
日本や世界でも名前が通じるような大手企業はとても人気が高く、採用人数が多かったとしてもその何倍もの学生が応募してきます。企業によっては何千人もの学生がエントリーしてくることもあり、人事担当者は書類選考やリクルーター面接などあらゆる手段でふるいにかけて面接まで辿り着ける学生を人選します。それに比べて子会社では、同じネームバリューは持っているのですが、受験者の数は親会社ほど多くなく、採用のハードルが下がります。大手を受けるにはハードルが高すぎるなと躊躇してしまう人は子会社を受験してみるのも一つの手段でしょう。

2．親会社のネームバリューがある
親会社の看板を使った商品提案や大手ならではの安定した幅広いサービスがグループ会社でも適用になると、売り込む側としては非常に売り込みやすいのです。取引先も大手子会社という安心感があるため、門前払いされることよりも話を聞いてくれる割合が高いはずです。小さな仕事をコツコツすることも良いことですが、1件で大きな売り上げを作ることも夢ではありません。

3．倒産リスクが少ない
子会社の株式の半分以上を親会社である大企業が所有しているということは、資金源がある大企業がバックについているということです。たとえ子会社の経営が悪化してきた場合でも、親会社が援助してくれたり、経営方法を改善してくれたりと助けてくれますので、安定した経営がしやすいことは大きなメリットと言えるでしょう。

4．親会社に準じた福利厚生がある
大手企業は福利厚生が整っていることも大きな魅力ですが、子会社でもそれに準じた福利厚生を受けられることがあります。どのような福利厚生があるのかご紹介します。
・社内食堂の充実
・社内診療所がある（風邪、腹痛、頭痛など急性のものに対して医師が診療）
・社内託児所がある
・カフェ、コンビニ、フィットネスジム、図書館などがある
・家族手当や家賃補助などお金の補助がある
・資格取得や教育、研修費用を会社が補助してくれる
・有給や育児休暇の取得は当然のこと、バースデー休暇や特別休暇が取れる
・社員旅行やイベントが会社負担
・健康保険組合を持っているので医療費を安くできる
・融資制度がある（マイカー融資、マイホーム融資など）
・会社所有の保養所やリゾート施設を使える
・会社内にサークルがあり、活動補助金を会社が負担してくれる

5．社会的な信頼感、安心感が得られる
今のご時世大企業だから絶対安泰などということを確約することはできませんが、やはり資本がきちんとしていて会社の経営や社員への配慮なども出来上がっている企業で勤めることは、自分だけではなく、親御さんなどにも安心感を与えることができるでしょう。

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【注意】就職で大手子会社やグループ会社を選ぶ4つのデメリット

子会社やグループ会社にはデメリットもあります。注意すべき点をいくつか紹介します。

1．親会社と完全に同じ待遇ではなく、親会社を超えることはあまりない
会社によると思いますが、よく聞くのは親会社の社員と同じような業務内容で働いているのに子会社で働いているというだけで給与が親会社より低い、という話です。

2．事業の見直しで親会社から売却される可能性がある
親会社の経営が傾いてきたとき、あるいは子会社の業績不振が続いているときなどは親会社が生き残るために子会社を売却したり、子会社同士を合併したりすることがあります。売却された場合は売却先のルールに従って働かなくてはいけません。また、大手企業に買い取ってもらえるかどうかはわかりません。子会社同士で合併した場合には、同じ部署に複数の人員が定員オーバーで配置されることになってしまいますので、部署移動や最悪の場合はリストラや早期退職者の希望を取ることもあり得ます。

3．一定以上の役職には子会社の社員が就くことができない
これも企業や組織の体制によって違うので一概には言えませんが、よくあることです。課長までは子会社で業績を上げて働いていたら役職に就くことができるのですが、部長、統括部長など上の階級の役職に就けるのは親会社で実績を積んだ方が異動で来られる、というケース。上昇志向が強い方だと、「どれだけ頑張っても自分も課長までしかなれないのか。」とモチベーション維持ができずに転職してしまう人もいます。また、大企業の天下り先として子会社に人員配置をされることもあり、顔も知らない親会社の方が来月から自分の上司になる、ということもあるのです。

4．親会社の経営方針や経営状況に左右される
親会社の資本に頼っているので仕方がないことですが、親会社が経営方針を変えたり、事業展開を変えたりすると子会社もそれに合わせて体制を変えなくてはなりません。経営状況が悪化すれば子会社のいずれかがなくなったり、合併したりすることもすべて親会社の言いなりになるしかない、というデメリットもあります。

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子会社やグループ会社の情報は就職サイトを活用しよう

現在ほとんどの大手企業は自社のホームページを持っており、採用情報を掲載しています。また、就職サイトにも求人情報を掲載しエントリーを募集しています。大手子会社やグループ会社の情報は就職サイトで探すことができ、採用条件も確認可能です。募集要項には詳しい職務内容や現在働いている先輩の声なども見ることができます。新卒採用向けの就職サイトには、社会人経験がない学生にもわかるようなわかりやすい文章で会社のことや仕事情報について記載されています。自社ホームページと合わせて就職サイトを活用してみましょう。グループ一括採用でなければ同グループへの複数エントリーも可能なので行きたい企業が見つかれば、グループ会社に複数応募してみましょう。