会員登録・ログイン株式会社TKC
その他
栃木県
社会を支える縁の下の力持ち
企業紹介
会計、行政、法律、高度な専門性を駆使してサービスを提供
会計、行政、法律、ICT、高度な専門性を駆使してサービスを提供する会社。それが私たちTKCです。
会計事務所は、税や会計の専門家であり、日本企業の9割以上を占める「中小企業」を支えています。
全国に1,741ある地方公共団体（市役所等）の内、1,140団体超でTKCのサービスをご利用いただいています。
会計事務所は、税や会計の専門家であり、日本企業の9割以上を占める「中小企業」を支えています。
全国に1,741ある地方公共団体（市役所等）の内、1,140団体超でTKCのサービスをご利用いただいています。
事業内容
企業や地域住民をサポートするシステム開発とコンサルティング
TKCは、会計事務所や地方公共団体という専門性の高いお客様に対して、システムの開発・コンサルティングを行っています。
システム開発から導入、運用・保守まで、TKCの社員が行うことで、さまざまなノウハウを蓄積することができます。
システムは導入して終わりということではなく、長く使い続けてもらうことで、お客様が抱える潜在的な課題解決に貢献することができます。
今後も、これからの日本経済の発展を支える会計事務所や地方公共団体、しいては、その先の企業や地域住民に対して、“安全・安心・便利”なシステムを提供し続けていきます。
システム開発から導入、運用・保守まで、TKCの社員が行うことで、さまざまなノウハウを蓄積することができます。
システムは導入して終わりということではなく、長く使い続けてもらうことで、お客様が抱える潜在的な課題解決に貢献することができます。
今後も、これからの日本経済の発展を支える会計事務所や地方公共団体、しいては、その先の企業や地域住民に対して、“安全・安心・便利”なシステムを提供し続けていきます。
企業理念
自利利他
自利利他は、「自利トハ利他ヲイフ」と読みます。
「自分の本当の利益は、人の利益を図ることの中にある」という意味で用いられます。
株式会社TKCで働くすべての役員や社員にとっても、
その意思決定と行動の拠るべき規範として、強く意識されています。
「自分の本当の利益は、人の利益を図ることの中にある」という意味で用いられます。
株式会社TKCで働くすべての役員や社員にとっても、
その意思決定と行動の拠るべき規範として、強く意識されています。
ビジョン
「顧客への貢献」
私たちは、お客様の繁栄のために、
1.お客様の事業の成功条件を探求し、
2.これを強化するシステムを開発し、
3.その導入支援に全力を尽くします。
お客様への貢献は、私たちの喜びです。
1.お客様の事業の成功条件を探求し、
2.これを強化するシステムを開発し、
3.その導入支援に全力を尽くします。
お客様への貢献は、私たちの喜びです。
沿革
採⽤に関するよくあるご質問
Q1.システム開発に興味がありますが、文系でも可能ですか。
A1.可能です。入社後は未経験者向けの研修を受講していただきますので、全くの未経験者でも大丈夫です。ただし「適性」も必要です。
Q2.職種はいつ決定しますか?
A2.原則として入社後に決定させていただきます。
Q3.配属職種や勤務地は希望通りになりますか?
A3.本人の希望のみで配属職種や勤務地を決定しません。それぞれの「適性」を見極めて会社の方で決定させていただきます。
Q4.簿記の資格は必要ですか?
A4.選考時に必須というわけではありません。ただし、当社では日商簿記検定2級取得を必須としていますので、未取得で入社いただいた場合には入社後に取得していただきます。
Q5.実家から通勤出来ない場合、住居は自分で契約するのでしょうか?
A5.ご安心ください。会社が住居を提供します。従業員の家賃負担は毎月1万円程度となります。引越費用や契約の際の初期費用もかかりません。
会社情報
| 本社所在地 | 栃木県 |
|---|---|
| 事業所所在地 | 北海道,東京都,香川県,青森県,神奈川県,京都府,愛媛県,岩手県,新潟県,大阪府,高知県,宮城県,富山県,兵庫県,福岡県,秋田県,石川県,山形県,福井県,和歌山県,長崎県,福島県,山梨県,鳥取県,熊本県,茨城県,長野県,大分県,栃木県,岐阜県,岡山県,宮崎県,群馬県,静岡県,広島県,鹿児島県,埼玉県,愛知県,山口県,沖縄県,千葉県,三重県 |
| 従業員数 | 2,408名 男性1,769名 女性639名 2022年9月30日現在(役員、パートタイマーは含まず) |
| 株式公開状況 | 上場 |
| 売上高 | 63,570百万円（令和4年9月期／単体） |
| グループ・関連会社 | (株)TLP、 TKC保安サービス(株)、 (株)スカイコム、 (株)TKC出版 |
| 主要取引先 | 会計事務所、地方公共団体 |
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